UEFAの70%に違反した9クラブ — うち4つがプレミアリーグ

UEFAの70%とプレミアリーグの85%は、対象期間や費用・収益の定義が異なります。同じ概算比率に2つの基準を当てて違反を判断することはできません。

制裁の発表で確認できる事実と、ルールの一般的な仕組みを分けます。公表されていないクラブの比率を、全従業員の人件費から断定しません。

1. 罰金を受けた9クラブ

9クラブのうち4つがプレミアリーグです（UEFA、Lagom Sports Compliance）。

罰金は超過した比率と、超過額の大きさに比例して決まります。チェルシーは€3mで、うち€2mは2026年に比率を下げ続けることを条件とした猶予分とされています。

UEFAの上限は、いきなり70%になったわけではありません。段階的に下げられてきました。

UEFAスカッドコスト上限の推移（%）

3年かけて20ポイント下げたうえでの、今回の適用です。クラブには準備期間がありました。それでも9クラブが超えています。

「70%」は報道用の要約ではありません。UEFAの規則にそのまま書かれた数字です。

規則の要旨（計算は第93条、上限は第94条） — ライセンス対象クラブのスカッドコスト比率は、定められた上限である70%を超えてはならない。

計算方法も第92条に定義されています。プレミアリーグのSCRと似ていますが、同じではありません。

	中身
分子	①対象者の人件費　②対象者の取得原価の償却・減損　③代理人・仲介者・関連当事者への費用（①②に含まれない場合）
分母	④調整後営業収益　⑤選手登録の売却損益、その他の移籍収支

ここで注意すべきは「対象者（relevant persons）」の範囲です。規則は、単に在籍中の選手だけでなく——

——までを含めると定めています。レンタルに出しても、給与を負担していれば分子から消えません。

もう1つ、見落とされやすい点があります。分子①〜④はライセンス年度の12月31日までの12か月、選手売却損益（⑤）は同じ12月31日までの36か月で計算します。

つまり選手売却益は3年分をならして評価される。1年だけ大量に売って比率を良く見せる、という手が効きにくい設計です。

2026/27から、欧州大会に出るプレミアのクラブは2つの規制を同時に受けます。

国内SCRとUEFAの双方を、それぞれの定義と対象期間で計算します。 70%の方が低いからといって、同じ比率を使って比較できるわけではありません。

リヴァプールの参考比率約77.5%は、対象者・収益調整・期間がUEFAのSCRと異なるため、70%との比較から違反は判断できません。現在の追加補強の条件はリバプールのSCRと補強予算で整理しています。

UEFAの制裁は、金銭だけではありません。

「登録できない」というのは、買っても使えないということです。移籍金を払ってもUEFAの大会には出せない。予算があっても補強が意味をなさなくなる制裁です。

プレミアリーグの85%というニュースを見たら、そのクラブが欧州に出るかを確認してください。出る場合は、UEFA側の計算も必要です。

本記事は個人が公開情報をもとに作成した非公式の解説であり、いずれのクラブ・団体とも関係はありません。投資に関する助言を目的とするものではありません。